例えば、宝くじを300万円分買ってどれぐらい当たるのかという企画を考えたとき、民放は当然スポンサーに配慮をします。その宝くじに関わっている企業にとって宝くじの売上が重要です。300万円分も買ったのに結果は30万円ぐらいだったのでは、その結果を視聴者が見て、宝くじは当たらないと印象づけてしまうこともあります。
　そのため、例えば600万円分買っておいて当たったものを故意に混ぜて当たりやすくみせるという方法をしようと思えばできます。
　一方で、YouTubeにおいても広告収入で生計を立てている人もいますが、民放のような配慮を考える必要はあまりないように思います。「宝くじを300万円分買ってみた」という企画動画一本をどのように扱うかは民放のテレビ放送よりも格段に自由です。メインチャンネルで使ってもよいし、サブチャンネルやコラボチャンネル、お友達のチャンネル、そもそも広告を付けないなど選択肢は多くあります。
　そのような背景を考えると、何かを検証する企画はYouTubeの方が忖度なく企画しやすいように思います。
　広告で運営されている新聞やテレビの報道の弱点は広告主にとって不利益であることについては追求が甘くなるといわれています。
　インターネットが普及したことで偏向放送（記事）について指摘がされるようになりました。確かに、東京新聞の記事も産経新聞の記事もその新聞社の思想に沿うように書かれていることがあります。また、発言の一部分を切り取って扱っているということもインターネットのおかげで知ることができるようになりました。
　情報があふれる時代を生きている子どもたちにはリテラシー教育が重要であることを改めて感じます。